トラックバックとか

2月 17th, 2010 | Posted by coq in No Category - (0 Comments)

すっごく今更すぎるけど、トラックバックの手動送信JavaScriptを作ってみた。

まあ、WordPressのTB送信ミスが目立つので、フォローに使えるものが欲しかったという理由なのだけど。

phpとcURLで作るか、JavaScriptとHTMLで作るかで迷ったけど、公開することを考えて後者にした。前者でSPAMされて自分まで巻き込まれたらかなわん。

電子書籍、書店限定でダウンロード販売してはどうか 書店は街の文化センター、書店の衰退は文化の衰退

ユニークなのは販売方法で、電子書籍をダウンロード購入する場所を書店に限定する。

「街の書店は地域の文化センターであり、書店がなくなることは文化の衰退を意味する」。柴崎代表取締役は、紙媒体の書籍の重要性を強調する。書店と出版社の両方が利益をあげる仕組みを構築する必要があるという。今後は、紙媒体と電子媒体で、市場の住み分けが起きるとみている。同社は書店経由の書籍販売を維持しつつ、電子書籍の利便性を享受できる商流を描こうとしている。

これはひどい。

確かに紙媒体の本屋というのは江戸時代以降、情報の発信におけるハブの1つとして機能してきた。だが、これはあくまでも情報が本屋にあったというだけであって、本屋だから(例えば、その営業形態ゆえに)情報があった、という訳ではないのではないだろうか。今日では記事中でも指摘されているが、ロジスティックにおいてはインターネットが小売店の代替的な役割を果たすことができるようになってきている。そうなった場合、情報のハブが書店ではなくなることになるが、これを旧来書店が果たしてきた功績の大きさに配慮し、この技術革新を押しとどめようというのがこの考え方の根底であろう。人間に対しての年金制度はあるが、産業に対しての年金制度はいらない。

更にいえば、同じ小売価格であったら書店(小売店)の利益は少ないほど出版社の利益は多くなる訳で。出版社にしたら、ダウンロード販売による価格破壊と他のマージンが減った分著者の印税収入が増やされることによる実質的収入の逓減が主な論点である以上、ダウンロード販売がこの形式をるとしたら、確かにこれらの課題は解消される。ただし、ダウンロード販売の利点の一つであるアクセス性が紙媒体以下(紙媒体は、端末を持ち歩いていなくても購入できる)になることになる。これではダウンロード販売が盛んになるはずがない。まあ、ネットでのダウンロード販売を押しとどめるために、赤字前提でそれに対する対抗馬をぶつけるという不毛なことを目的とする限りは適当な戦略であるようにも見えるが。

恐らく、このダウンロード販売が実現するとしたらAmazonやBookwebみたいなオンラインのには解放しないだろう。その結果として、「紙の本は、自宅からでも購入できる。」「電子書籍は、書店に行かなければ購入できない」となる訳で…いやはや。

おもしろ政見放送が話題を呼んでいる 代表はもちろんあの人

この前もこんな記事を紹介しましたが、これを見ているとこの国の政見放送が傍から見ているとネタなのばっかりなのは昔からなんですね…

こういう政見放送をするのは当選が目当てなのか、それとも自己主張が目当てなのか。いずれにせよ一般には選挙の意義を理解していないと評されざるをえないのが苦しいところです。

ただ、最大の問題は、最近話題のみつゆき先生にしても、大阪和歌山で9年旋盤工→東京で32年運転手と苦労してきた後(62歳とのことなので、高卒→就職とした場合に空白期間はありますが…)に、何らかの志を持って地元に戻ってきたのに、このようなアピールしかできないという現在の日本の社会的リテラシーの低さでしょうか。又吉イエス先生も然り。

今の日本の政治は、実は本当に反映されるべき立場(一部のコリアンとか部落の方みたいな「反映されるべき」ではありません)の人々の意見は反映されていないのかもしれません。一番下の赤尾氏の「日本はね、こんなくだらない選挙やったってよくならん。終戦後46年間選挙ばっかやってるけど、だんだん悪くなるじゃねえか」この部分には先見の明があると言わざるをえないw

【海賊】シーシェパードが日本の捕鯨船に侵入し「3億円よこせ」

3億円を請求する。ニュージーランドに向け航行せよ

マジキチ

日本船舶内の行為なんだから、そろそろ国内法に従って威力業務妨害で逮捕→実刑でいいだろ…

第三十五章 信用及び業務に対する罪

(信用毀損及び業務妨害)
第二百三十三条  虚偽の風説を流布し、又は偽計を用いて、人の信用を毀損し、又はその業務を妨害した者は、三年以下の懲役又は五十万円以下の罰金に処する。

(威力業務妨害)
第二百三十四条  威力を用いて人の業務を妨害した者も、前条の例による。

小沢「ネットとかラジオの世論調査の数字、あれは全く逆の数字だ。私を貶める報道ばかりしてるから」

まあ、ちなみにこれも昨年と同じですけれども、インターネットやラジオの世論調査ではまったく反対の数字が出ているということも、テイクノートしていただければと思っております

> インターネットやラジオの世論調査ではまったく反対の数字が出ている
> インターネットやラジオの世論調査ではまったく反対の数字が出ている

> インターネットやラジオの世論調査ではまったく反対の数字が出ている

小沢さんのいうインターネットって、どこのインターネットなんだろう…

しかも去年って、麻生さん総理だったよね?その時に新聞やテレビの世論調査を盾に「国民の支持を得られていない(ry」と主張していた人がどっかにいた気がするのですが…

参照記事:Report: Digital Coupons Outpace Printed Coupons by 10 to 1

マクドナルドのかざすクーポンだとか、ホットペッパーのクーポンだとかのように紙媒体によらないクーポンは日本でも増えてきましたが、アメリカでは更に状況が進んでいるようです。

米オンラインクーポン最大手のCoupons.comよれば、2009年一年間での同サイト上のクーポン増加率は、新聞上のクーポン(切り取って使う奴ですね)の増加率と比べて、約10倍の増加率を見せたそうです。

元々のクーポンの量は新聞の方が流石に多いでしょうが、冒頭記事によればアメリカの人口の20%が使用している計算になるのだとか。一世帯で使用するのが一人であることも多いと考えると、実質的には結構普及していると見て良さそうです。Coupons.comのサイトを見ればわかるのですが、「切り取る」→「印刷」によって、通常の新聞から切り取るクーポンと同等の感覚で使用できるのが大きそうです。ぱっと見ただけでもケロッグ(主食でしょ?)とか実用性が高そうなクーポンが…

日本においては、現状ではクーポンをまとめて紹介しているサイト(Yahoo!クーポン等)はありますが、このようなネットから印刷するクーポンを統一的に扱う事業者は存在しないようです。これ、ビジネスになると思うんですけどねえ。Yahooクーポンがこういうふうに改装したらものすごい利益が出そうな気がします。もっとも、日本における注意点としては、国民間での異常な割合での高機能携帯電話の普及と、携帯電話に依存した形式でのクーポンが(マックじゃないですが)多いので、そことの住み分けをうまくできるかが鍵になりそうです。携帯電話は現在の位置をコンテンツプロバイダに送信できるので、ローカル性では敵わない…

別の観点からの補足:

地味にCoupons.comの躍進にはそのドメイン名も影響が大きいのではないでしょうか。インターネット白書2009年度版にも書かれていますが、アメリカ人はブラウザに直接探しているものを打ち込む(そして、多くのブラウザは.comを補完する)ことが多いため、クーポンを探している人の目につきやすいというのもありそうです。